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おもしろ学問TOPICS 身近な社会の動きから、各学問の魅力をご紹介!

地域の課題をさまざまな手法で解決

私たちの社会が抱える問題には、いくつもの要因が重なり合って、かなり複雑化しています。そんな難問を解決するには、多面的なアプローチが必要です。現代社会学では、社会学から経済学、経営学や法学、心理学に至るまで、さまざまなフィールドの“知”を総動員して課題を見つめ、解決を図っていきます。

01

神戸がより地震に強い街になるには?

阪神・淡路大震災を経験してから、神戸はより地震に強い街へと生まれ変わり続けています。しかし、兵庫県南部地震の際よりも強い地震動が発生すれば、耐震補強工事を行っても効果的でない場合も考えられ、まだまだ対策が必要です。耐震補強を行えば、「地震が起きても安全」と考えている人が少なくありませんが、世の中に壊れないモノは存在しません。効果的な対策を行うには、一人ひとりが建物の構造について正しい知識を持ち、コストパフォーマンスを意識した耐震補強を行うべきです。例えば制震装置を取りつけた際、効果的といえる場合もありますが、もっと低コストで別の部分を対策した方がよい場合もあります。やみくもに「構造における耐震」を考えるのではなく、どんなリスクにどう備えるかを考え、できることから対策を考えることが必要です。

02

65歳定年制は会社にとって重荷?

65歳までの雇用を企業に義務づける「改正高年齢者雇用安定法」が施行されました。この新法に対しては、人件費の負担が増えるなど、負の影響を指摘する声が目立ちます。そこで必要となってくるのが、高齢社員の長所を生かす新しいマネジメントの考え方。高齢社員を資産として生かすかどうかで、今後の企業の成長に大きな差が生まれるでしょう。

03

誰もが暮らしやすい街を考える

「暮らしやすい街」の条件は、乳幼児のいる保護者や単身の高齢者など、それぞれの立場によって大きく異なるはず。地域の問題を、地域の人々の声を聴きながら、ともに解決していくことが、「誰もが暮らしやすい街」につながります。

04

女性がキャリアを築くために必要なこと

日本の企業には、「女性は結婚や出産を機に辞めるもの」という意識が根強く残っています。そんな社会で、キャリアを実現させている女性たちに共通しているのは「大きな仕事を任された」という経験です。重要な業務を任せることは 「自分は期待されている」という責任感を芽生えさせ、結果的に高いパフォーマンスを発揮させることになります。スキルだけで判断せずに仕事を任せる環境をつくれば、女性たちの力を生かしていくことができるはずです。

05

「介助者」が障がい者の自立を支える

現在の日本で、重度の障がい者たちには施設や親元で暮らす現状に満足していない方も少なくありません。彼らがやりたいことを行動に移し実現するには、その「自立生活」をサポートする「介助者」の存在と、地域での暮らしを成り立たせる仕組みが必要です。

06

校則は生徒と一緒につくる

学校のさまざまなルールに疑問を抱き、反抗する生徒は少なくありません。生徒がルールを守るようになるための有効な策は、大人が一方的に決めるのではなく、学校の一員である生徒たちがルールづくりに関わることです。そうすれば、より主体的に学校生活を送るようになるでしょう。

07

もっと現代社会学部を理解するキーワード集

アクティブラーニング

教員による一方向的な講義形式の教育とは異なり、学生の能動的な学びへの参加を取り入れた教授・学習法の総称です。学内外でのフィールドワークやグループディスカッション、プレゼンテーションなどを通じて、幅広い能力を身につけることを目的としています。

ボランティア

英語の「Volunteer」は、もともとは「志願兵」などと訳され、本来はあくまでも自発的に行う活動を意味しています。阪神・淡路大震災をきっかけにボランティア活動の希望者が急増。日本における「ボランティア元年」と言われ、活動が定着するきっかけになりました。

ジェンダー

生物学的な性別に対して、社会的な性別を指す言葉が「ジェンダー」。社会的、文化的につくられる性別のことを指します。世界にはジェンダーに基づく偏見や不平等が多く存在します。地域社会でも、ジェンダー問題の解決に向けた取り組みが求められています。

NGO・NPO

英語の名称を直訳すると、「NGO」は非政府組織、「NPO」は非営利組織とされます。日本では、「NGO」は主に国外で活動し、「NPO」は地域社会で福祉活動などを行うという認識ですが、近年は、国内外を問わず社会問題に取り組む市民団体が増えています。

社会調査士

市場調査など、社会調査に関する知識・技術をもった人に与えられた資格です。
現代社会学科では、社会調査法や統計学の技法について体系的に学んだ上で、実習科目のフィールドワークで実践し、実践的な調査分析能力を身につけます。
必要単位を取得した上で資格取得の申請を行い、卒業後に資格が取得できます。