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おもしろ学問TOPICS 身近な社会の動きから、各学問の魅力をご紹介!

学びのテーマはいたるところに

政治や経済に関する話題は、毎日ニュースや新聞で取り上げられています。経済学を学ぶことは、こうした社会の動向を的確に見抜く目を養うこと。国際的な問題から普段の生活の事柄まで、知的にアプローチすることで、あなたの日常生活がより良いものになります。

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日本の長寿企業

日本には創業から200年以上継続して経営されている企業が世界一多いです。これらの企業の特徴は、身の丈経営で、誠実に経営をしてきたことでしょう。飛鳥時代に創業した金剛組は寺社建築の宮大工を育てることに力をいれています。室町時代に創業した虎屋は、不器用なまでのまじめさでお菓子作りを続けています。このように一時の浮利に惑わされることなく、継続こそ力なりの精神で、日本の長寿企業は伝統を重んじています。

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なでしこジャパンの経済効果

2011年の女子サッカーW杯優勝、2012年のロンドン五輪銀メダルで、大きな話題となったサッカー日本女子代表、通称「なでしこジャパン」。この時、各メディアで「なでしこジャパンの経済効果は1兆円!?」というトピックが報じられたのはご存知ですか?なでしこの活躍で、各小売業が「優勝セール」をはじめ、さらに国内外の旅行やレジャー、その他あらゆる分野で消費が活性化し、その売上総額が「1兆円」と予想されました。1兆円の是非はさておき、一つのイベントが日本全体の景気を左右するのは、経済活動の流動性をよく表しています。ちなみに、W杯優勝時の日本代表のうち7人は神戸のクラブ「INAC神戸レオネッサ」の選手でした。現在も日本最高の女子サッカークラブとしてこれからも目が離せないクラブです。

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価格の高い商品がなぜ売れる?

1点数万円もする洋服やバッグ。こうした高級品の人気の秘密に「ブランド」という概念があります。ブランドとは、その商品だけに備わっている“オンリーワン”な価値のこと。各メーカーは「高くても、それ以上の価値がある」と消費者に認めてもらうために、品質、生産量、接客サービスなどに細心の注意を払います。安くすれば売れるのは当たり前。「高いのに売れる」ブランド商品の裏には、絶え間のない企業努力があるのです。

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少子化は日本経済に悪いのか?

少子化はなぜ悪いのでしょうか?それは、少子化で若者が減ると経済は活気を失い、高齢者の福祉も維持できなくなるといわれているからです。しかし、少子化は先進国全体の流れで、もはやどんな政策を行っても避けられません。ここで経済学は、少子化は本当に悪いのか?と視点を変える必要に迫られています。例えば、少子化とともに経済が縮小すると、逆に増えるものがあります。それは余暇の時間。これからは経済価値よりも個人の時間の過ごし方に価値を見い出すことで、豊かな暮らしの方向性が見つかるかもしれません。

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ガソリンの価格がよく変動する理由

昔は1リットル90円だったのが、今では140円が当たり前。ガソリン価格の変動は、日本が輸入に頼らざるを得ないことが原因です。まず、産油国であるアラブ地域で紛争が起こるとすぐに価格は上昇。中国などの新興国が石油を大量に求めていることも一因です。ガソリンは世界中が欲する商品であり、海外のさまざまな思惑がからみ価格が変動するのです。

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街おこしから生まれた神戸ワイン

神戸ワインは、1979年に神戸市の農業振興施策の一環として誕生しました。以来、地道な取り組みを重ね、モンドセレクションなど多くの賞を受賞。今では神戸牛とならぶ、神戸を代表する地域特産品です。日本各地で地域活性化が検討されている昨今、神戸ワインは一つの成功例として参考になるかもしれません。

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もっと経済学部を理解するキーワード集

円高ドル安/円安ドル高

円為替相場とは、ドルに対する円の相対的価値を表すレートのことで、通常「1ドル120円」といった形で表記されます。これが、1ドル100円、90円…と円の価値が高まると「円高ドル安」といわれ、輸入品は安く購入できますが、輸出品が不振となります。

ポイントカード

コンビニなどでおなじみの、購入金額などに応じてポイントが付くカード。消費者だけでなく、小売側にも顧客動向や売れ筋商品を把握できる利点があります。現在は、複数の業者が提携して同一ポイントシステムを導入する動きが加速しています。

ギリシャ危機

2009年頃、ギリシャ政府の財政赤字が発覚し、大きな信用不安が起こった問題。ここから、為替相場において欧州統一通貨ユーロの価値が暴落。世界経済を混乱に巻き込みました。一国の財政危機が世界に伝播する、グローバル経済の構造を表す事例です。

クールジャパン

クールとは「かっこいい」の意味で、日本独自の文化が海外で評価されている現象を表した言葉。主に、アニメ、マンガ、ゲームなどの若者カルチャーを指します。日本政府もこの現象の経済効果に着目し、海外展開を支援しています。

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