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教員養成の目標と計画(学部)

(参考)

法学部

  • 教員養成の理念
    法学部では、法化社会・国際化社会に対応した法的素養と法的思考及び政治学的思考を身につけた卒業生が、学校現場において、法や規範の意義及び役割を理解した民主的市民を育成する教育的貢献を果たすことを、人材養成の目標の一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 法化社会・国際化社会に対応した法的素養と法的思考を生かしながら、学習者の興味や関心を促すことができる教員
    2. 法化社会・国際化社会に対応した法的素養と法的思考を生かして、学校現場の問題解決に粘り強く取り組むことのできる教員
    3. 公共的事柄に関心と責任感を持ち、公平性と客観性に基づく実践的指導力を発揮できる教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    教員養成の理念を実現するために、次のような教育課程を構築している。
    法化社会・国際化社会に対応した法的素養と法的思考を修得するために、社会人としての基本的技能を修得する機会を提供する「共通教育科目」、大学生活に適応し、学部における学修の道筋についての理解や大学環境の活用方法の修得を内容とする20名規模の「基礎演習」、法学の基本分野(憲法、民法、刑法)と政治学を学ぶ意義を知り、関心を高める「導入専門教育科目」、法律の主要分野(憲法、民法、刑法等)の専門的知識や思考の基礎を固める「主要専門教育科目」、特定の分野を深く研究しつつ、思考力やコミュニケーション能力を高める「演習科目」、実社会との交流によって実践的な視点を養う「実務科目」、卒業後の進路について考え、進路目標に向けての実践能力を高める「キャリア関連科目」「特別演習科目」、専門的な視野を広げる「関連科目」、資格・検定取得などの成果を評価する「総合科目」を、それぞれ準備している。加えて、2年次から「法職」「行政」「企業法」の3つのコースを設け、個々の学生の将来の進路希望に応じて、いずれかのコースを自由に選択することとしている。
    このように、法化社会・国際化社会に対応した法的素養と法的思考及び政治学的思考の獲得を目指すことにより、卒業後、学校現場で法や規範、政治の意義及び役割を理解した民主的市民を養成できる教育力をもつ教員を輩出する。

経済学部

  • 教員養成の理念
    経済学部では、経済の歴史や基礎理論、経済問題を総合的に分析できる知識と技能を身につけた卒業生が、学校現場において、現代経済の基本的な仕組みや機能を社会で活用できる人材を育成する教育的貢献を果たすことを、人材養成の目標と一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 経済の歴史や基礎理論、経済問題を総合的に分析できる知識と技能を生かしながら、学習者の興味や関心を促すことができる教員
    2. 経済の歴史や基礎理論、経済問題を総合的に分析できる知識と技能を生かしながら、学校現場の問題解決に粘り強く取り組むことのできる教員
    3. 日常の経済生活や経済全体の動向への理論的理解に基づき、実践的指導力を発揮できる教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    教員養成の理念を実現するために、次のような教育課程を構築している。
    経済の歴史や基礎理論、経済問題を総合的に分析できる知識と技能を修得するために、1・2年次においては、問題発見能力の形成を目的として、経済社会の歴史的変遷と今日の基本的仕組みに関する基礎知識を修得させ、経済学の基礎理論および基本的思想を理解させる。3年次においては、問題対応能力の形成を目的として、経済学の専門的知識と技能を修得させ、経済ないし経済学の興味ある問題を発見し自分なりに研究して行く姿勢を涵養する。4年次においては、問題解決能力とプレゼンテーション能力の形成を目的として、問題に対する解決策の探求能力と到達した解決策のプレゼンテーション能力を育成し、主体的に研究を進めて行く姿勢を確立させる。
    このように、経済の歴史や基礎理論、経済問題を総合的に分析できる知識と技能の獲得を目指すことにより、卒業後、学校現場で現代経済の基本的な仕組みや機能を社会で活用できる人材を養成できる教育力をもつ教員を輩出する。

経営学部

  • 教員養成の理念
    経営学部では、現代の企業経営に関する基本的知識と、ビジネス全般にわたって活用するために有用な知識を身につけた卒業生が、学校現場において、ビジネスの分野で活躍できる人材を育成する教育的貢献を果たすことを、人材養成の目標と一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 現代の企業経営に関する基本的知識と、ビジネス全般にわたって活用するために有用な知識を生かしながら、学習者の興味や関心を促すことができる教員
    2. 現代の企業経営に関する基本的知識と、ビジネス全般にわたって活用するために有用な知識を生かしながら、学校現場の問題解決に粘り強く取り組むことのできる教員
    3. 企業等の財務・会計に関する基礎からその応用に至るまでの知識や技能に基づき、実践的指導力を発揮できる教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    教員養成の理念を実現するために、次のような教育課程を構築している。
    現代の企業経営に関する基本的知識と、ビジネス全般にわたって活用するために有用な知識を修得するために、1年次においては、経営学部専門教育全般に必要な基礎知識を学修させ、上級年次の経営・商学コース、会計コース、経営情報科学コースのどのコースに入っても対応できるようにさせる。2年次においては、前記の3コースに分かれて学修させるとともに、所属以外のコースの科目も幅広く履修させる。3年次においては、興味のある問題に着目し、各自で調査・分析する能力を修得させる。また、専門知識を深めさせながら、経営問題に取り組む姿勢を身に付けさせる。4年次においては、経営問題に関する分析および解決策の研究を行い、その結果を報告する能力を修得させる。そして、経営学部での学修の総仕上げを行わせる。
    このように、現代の企業経営に関する基本的知識と、ビジネス全般にわたって活用するために有用な知識の獲得を目指すことにより、卒業後、学校現場でビジネスの分野で活躍できる人材を養成できる教育力をもつ教員を輩出する。

人文学部

≪人文学科≫

  • 教員養成の理念
    人文学部人文学科では、人間の行動と文化ならびに人間を取り巻く各種の環境に関して、基礎的能力としての幅広い知識と教養を身につけた卒業生が、学校現場において、「知識」を「知恵」に転換できるような参加型授業を通して、生徒の「生きる力」を育む教育的貢献を果たすことを、人材養成の目標と一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 人間行動およびその文化所産との有機的関連をそれぞれ理解し、幅広い知識および教養を身につけ、さまざまな問題に柔軟で的確に対応することができる教員
    2. 多様な学問領域を学んできたことを授業や生徒指導に生かして、生徒の個性や興味の伸長をはかることができる教員
    3. コミュニケーション能力に優れ、生徒、教員、保護者及び地域住民と適切な人間関係を築くことができる教員
    4. グローバルな視点をもち、社会の変化に対応して、絶えず最善の教育を探求し、実践することができる教員
    5. 生涯にわたって学び続けようとする意欲のある教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    教員養成の理念を実現するために、次のような教育課程を構築している。
    「基礎専門教育科目」において、人間をとりまく文化や社会に関する基礎知識を領域ごとに理解させ、少人数の演習科目をとおして、大学での学修に必要な技能や知識を身につけさせる。「専門教育科目」において、専攻するコースでは、領域の学問分野の専門知識を集中的、体系的に理解させ、専攻以外のコースでは、領域の知識を幅広く学ばせ、豊かな教養を身につけさせる。また、実習でのフィールドワークや体験学習によって、深い専門知識と実践的な技能を連結させる。加えて、「卒業研究」では、2年次よりはじまる専攻演習をとおして、情報収集力・情報発信力・分析力を獲得し、習得した深い専門知識と実践的な技能を用いて、自らが設定した課題を追求し、その成果を卒業研究にまとめさせる。
    このように、人間の行動と文化ならびに人間を取り巻く各種の環境に関して、基礎的能力としての幅広い知識と教養の獲得を目指すことにより、卒業後、学校現場で「知識」を「知恵」に転換できるような参加型授業を通して、生徒の「生きる力」を育む教員を輩出する。

≪人間心理学科≫

  • 教員養成の理念
    人文学部人間心理学科では、心理学の専門知識・研究方法とそれらを社会で生かす力を身につけた卒業生が、学校現場において、現代に生きる人間の倫理に深い教養をもつ人材を育成する教育的貢献を果たすことを、人材養成の目標と一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 心理学領域に関する幅広い専門知識にもとづいて、複雑な現代社会に関わる諸問題について理解することができる教員
    2. 人間の成長・発達についての高度な知識と深い理解をもち、習得したカウンセリング・マインドを生かして生徒を教え、育て、支えることができる教員
    3. コミュニケーション能力に優れ、生徒、教員、保護者および地域住民と適切な人間関係を築くことができる教員
    4. 生徒の「生きる力」を育むための基本的素養を教育現場で発揮することができる教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    教員養成の理念を実現するために、次のような教育課程を構築している。
    基礎専門教育科目において、心理学の内容や方法を体験的に触れさせ、専門科目への導入をはかり、心理学研究における研究法やデータ処理法の基礎を理解させる。 学科共通科目において、心理学のさまざまな領域の基礎的な知識や人の理解の仕方について習得させ、心理学研究法の基礎を体験的に学ばせる。専門教育科目において、心理学のさまざまな領域の専門的な知識や人の理解の仕方をより深く習得させ、心理学の専門領域と心理学を応用している現場との関係について学ばせる。
    このように、心理学の専門知識・研究方法とそれらを社会で生かす力の獲得を目指すことにより、卒業後、学校現場で現代に生きる人間の倫理に深い教養をもつ人材を育成できる教員を輩出する。

現代社会学部

≪現代社会学科≫

  • 教員養成の理念
    現代社会学科では、グローバル化、高度情報化、少子高齢化など、急速に変化する現代社会において、現代社会を生きる人びとの生活の豊かさの意味、多様な生き方の可能性、人びとが幸福になる諸条件などについて学ぶ。
    この学びを通して身につけた、現代社会を捉える思考や価値観と、地域における諸問題の所在や解決の糸口を明らかにするリサーチ・マインドとを、子どもたちの教育に挑む時の着眼点とした教員の輩出が、現代社会学科の教員養成の理念である。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 教職を天職とし、使命感をもって携わることのできる教員
    2. 教職にたいする強い情熱と意欲をもち、生涯にわたり自己研鑽を続ける教員
    3. 現代社会の特性や人々の生き方や考え方について十分に認識し、そこで生起する課題に柔軟に対応できる知識と技量を身につけた教員
    4. 基礎的・基本的な知識・技能を習得し、それらを応用して、課題解決につなぐ実践力を有した教員
    5. 教科指導、生徒指導、学級経営等を的確に実践できる教員
    6. 総合的な人間力を備え、児童・生徒とのコミュニケーションや保護者、教員間との相互理解をはかりながら、協力して児童・生徒の教育に十分な力量を発揮できる教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    現代社会を捉える思考や価値観と、地域における諸問題の所在や解決の糸口を明らかにするリサーチ・マインドとを、子どもたちの教育に挑む時の着眼点とした教員の輩出が、現代社会学科の教員養成の理念である。
    この理念に基づいた教員を養成するために、<専門基礎科目><専門基幹科目><専門分野科目>の3分野について、社会学、経済学、経営学、政治学、行政学、社会福祉学、および歴史学等を学際的かつ体系的に修得することとなる。
    その上で、学内での学問を基礎とした、地域社会の現場での学修を重視していく。具体的には、教育の現場(学校)、福祉の現場、地域生活の場等でのフィールドワークや社会調査、あるいは、インターンシップやボランティアなどの実践活動に積極的に携わるように支援する。
    このように、学内と、学外の地域社会の現場とを往復することによって、社会の構造やその変動のしくみを体系的に理解し、地域における諸問題の所在や、現実に即した解決の糸口を明らかにするための素質を養う。

≪社会防災学科≫

  • 教員養成の理念
    社会防災学科では、持続可能な社会の実現という教育・研究上の理念を達成するために、防災と社会貢献に関する課題の理解と分析、および実践を通じた解決策の追求方法を学び、学際的な観点から、防災や社会貢献の知識を得た上で、社会の中で具体的に実践する能力を育む。
    この学びを通して身につけた、社会の中で国民として発揮する利他性、公共性及び人間力を強みとした教員の輩出が、社会防災学科の教員養成の理念である。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 教職としての使命感と責任感を持った教員
    2. 人間の成長・発達についての高度な知識と深い理解を持ちながら、生徒と接することができる教員
    3. 生徒に対する教育的愛情とカウンセリングマインドをもって教育できる教員
    4. 専門的知識と幅広い教養をみにつけ、多角的に思考できる教員
    5. 様々な教授法、教育方法を身に付け、実践的な教育活動ができる教員
    6. グローバルな視野を持ち、社会変化に即応できる教員
    7. コミュニケーションとマナーなどの対人関係能力に優れ、生徒、保護者、教員間の人間関係を良好に保てる教員
    8. 個性を持ち、教員として生涯にわたり、自己研鑽をつづけることができる教員
    9. 社会貢献のマインドと能力を持ち、生徒にもそのマインドを伝えることのできる教員
    10. 防災や防犯など自分と社会を守る危機管理能力をもち教育にあたることができる教員
    11. 職務を継続して遂行できる自己管理能力の高い教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    社会の中で国民として発揮する利他性、公共性及び人間力を強みとした教員の輩出が、社会防災学科の教員養成の理念である。
    この理念に基づいた教員を養成するために、<専門基礎科目><専門基幹科目><専門分野科目>の3分野について、防災学、社会貢献学を中心としながら、教育学をはじめ社会学、行政学、経済学、経営学、政治学などを学際的かつ体系的に学ぶ。また、教員として求められるカウンセリングマインドや実践力や実務能力を高めていくようなワークショップや実習形式の授業を組み込むことで、生徒のために臨機応変に創造的教育ができるような教員を養成することを目指す。
    その上で、学生による地域の幼稚園、小学校、中学校、高等学校への出前授業を継続的に実施し、教員として教えることを身につける学びを実践する。この出前授業については、本学で7年間開設してきた学際教育機構(防災・社会貢献ユニット)において実施してきた経緯があるため、防災・社会貢献ユニットを発展的に解消した社会防災学科では、これまでの実績を踏襲できる。
    このように、学内での学びにとどまらず、学んだことを分かりやすく子どもたちに伝える、という実際的なプログラムにより、学びと教育実践の往復を行うことで、教職への意欲と使命感を喚起していく。こうした構想を継続するため、兵庫県教育委員会や神戸市教育委員会の防災関連の審議委員やアドバイザーとなっている学科の専任教員が、常に教育に関する最新情報を入手し、学生に還元する。

グローバル・コミュニケーション学部

  • 教員養成の理念
    グローバル・コミュニケーション学科英語コースでは、共通言語である英語の「高度な運用能力」と、民族的および文化的多様性に配慮できる「社会・文化への教養と知識」と、相互理解の実現を目的とした「コミュニケーション力」を身につけた卒業生が、教育現場に進み、未来の国際人を育成する教育的貢献を果たすことを人材養成の目標の一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 人間の成長・発達についての高度な知識と深い理解を持ち、柔軟な姿勢をもって学習者と接することができる教員
    2. 専門的知識と幅広い国際的な教養を身につけ、多角的に思考ができる教員
    3. グローバルな視野を持ち、社会変化に即応できる教員
    4. 個性を持ち、生徒にとって望ましい学習者モデルとなることができる教員
    また、以上の前提となる英語力の基準を「英検準1級・TOEFL(iBT)80点・TOEIC730点」とし、これに相当する教員を輩出する。
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    上記の教員養成の理念を実現するために、次のような教育内容を構想している。
    「高度な英語運用能力」を育成するために、基本英語を540時間学習して外国語の基礎を固め、さらに「ホスピタリティ英語」「通訳・翻訳」などの実践英語によってより高度な実践的運用力が習得できるようにした。
    「社会・文化への教養と知識」を身につけさせるために、「異文化コミュニケーション論」「英語とコミュニケーション」「英語学」など英語とグローバリズムについて専門的に学び、またより知識を広げられるよう他コースや他学部で設置されている専門講義科目も履修できる。
    「コミュニケーション力」を養成するために、社会人としてコミュニケーション力を養成のための体験型科目「ジェネリック・スキルトレーニングT〜W」を開設した。また「英語プレゼンテーション」「ビジネス英語」など実践英語科目もコミュニケーション力の養成を企図した授業内容となっている。
    以上のような学修を統合的に実現させる機会として、英語コースでは長期(半年間)の海外研修(留学)を原則必修で実施する。それまでに獲得した語学力を海外で実践的に活用することで、真に使える英語力とする。なお海外研修での学習は、現地研修関連科目(「応用英語会話」「応用英語読解」「応用英語表現」「国際社会T(政治)」「国際社会U(経済)」「国際社会V(文化)」として単位化される。
    このように、英語を知識として学ぶのではなく、コミュニケーションのための英語力を目指すことにより、卒業後、教育現場で将来のグローバル人材を養成できる教育力を持った教員を輩出する。

総合リハビリテーション学部

  • 教員養成の理念
    総合リハビリテーション学部社会リハビリテーション学科では、世界に例を見ない急速な少子高齢化の中で、ともすれば弱い立場になりがちな高齢者や障害者などハンディキャップを有する人々が、住み慣れた地域で、いつまでも安心して生活を送ることができるように支援するための社会福祉理論や方法について学ぶ。これらの学びは、誰もが安心できる福祉社会としての地域社会の創造の実現に集約される。
    この学びを通して修得した、社会福祉の価値・倫理・知識、地域の複雑多様な福祉問題の解明と解決のためのリサーチ能力と、具体的な社会福祉援助技術について、熱意を持って教える教員の輩出が、社会リハビリテーション学科の教員養成の理念である。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を基礎として、次のような教員を養成する。
    1. 教職を天職とし、使命感をもって関わることのできる教員
    2. 教職に対する強い情熱と意欲を持ち、生涯にわたり自己研鑽を続ける教員
    3. 生徒に対して暖かくカウンセリングマインドを持って接することができる教員
    4. 社会福祉の価値・倫理・知識・技術を修得し、それらを応用して福祉問題の解決につなぐ実践力を有した教員
    5. 社会福祉の価値・倫理・知識・技術について、生徒に正しく分かりやすく教えることのできる教員
    6. コミュニケーション能力にすぐれ、生徒、保護者、教員間の人間関係を良好に保つことのできる教員
    7. 職務を継続して遂行できる自己管理能力の高い教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    社会福祉の価値・倫理・知識、地域の複雑多様な福祉問題の解明と解決のためのリサーチ能力と具体的な社会福祉援助技術について、熱意をもって教える教員の輩出が、社会リハビリテーション学科の教員養成の理念である。
    この理念に基づいた教員を養成するために、<専門入門科目><専門入門演習><専門科目><専門演習>を体系的に修得する。ここでは、社会福祉論、児童福祉論、高齢者福祉論、障害者福祉論、地域福祉論、ソーシャルワーク論などの講義科目、少数ゼミによる1年生からの入門演習と3年生からの専門演習など社会福祉の理論を、体系的にきめ細かく修得しうる科目配置をとっている。また、社会リハビリテーション学科の特色でもある福祉用具論や、福祉生活環境論などの福祉工学系の科目も配置している。
    これらの学修を基礎として、学外での<専門実習>においては、施設、機関、地域における社会福祉活動の営為、社会福祉援助技術の展開のあり方、利用者への支援方法を具体的に実際に修得する。
    このように、学内と学外の学びの連続的学習、そのフィードバックを通じて、社会福祉を構造的、機能的、総合的に理解し、社会福祉実践現場に精通する教員としての素質を養う。

栄養学部

  • 教員養成の理念
    栄養学部では、栄養学に基づいた疾病予防および健康増進に必要な専門分野の知識を身につけた卒業生が、学校現場に進み、栄養や食の大切さに関心のある児童生徒を育成する教育的貢献を果たすことを、人材養成の目標と一つとしている。
  • 養成したい教員像
    前述の理念を礎として、次のような教員を養成する。
    1. 児童生徒の健康の保持増進のために、家庭への支援も含めて個別の事情に応じた相談指導を行うことができる教員
    2. 学校給食の時間や学級活動、総合的な学習の時間などにおいて、学級担任や教科担任と連携しつつ食に関する指導を行うことができる教員
    3. 食に関する指導のコーディネーターとして、保護者への啓発や学校内外を通じて教職員や関係機関等との連携を密接に図り、食に関する指導を効果的に進めることができる教員
  • 理念を実現するための教員養成の構想
    教員養成の理念を実現するために、次のような教育課程を構築している。
    栄養学に基づいた疾病予防および健康増進に必要な専門分野の知識を修得するために、1、2年次では、社会人として必要な基礎知識や語学を身につけるため「共通教育科目」を配置し、栄養学の基礎を学ぶため「基礎科学群」、専門領域の基盤となる「専門基礎分野」を配置することによって、調和のとれた教養教育と基礎教育を体系的に実施して、良識のある管理栄養士の基盤を構築する。3年次からは、管理栄養士に必要とされる専門性の高い知識・技能と総合的な能力を養う「専門分野」を教授し、管理栄養士専門教育に加え、臨床現場で管理栄養士に要求される諸々の能力や考え方を習得させる。病院・保健所・福祉施設・給食会社などにおける「臨地実習」は、学術的知識を習得したのちの4年次に配置している。「臨地実習」において実際の現場の体験を積むことによって、一層実践的な能力を培うことができる。加えて職場での協調性や社会性が学ばれる。さらに、最終学年では、7つある部門の一つに配属し、実験や調査、教員と学生間の密接なコミュニケーションを通して課題研究がなされ、専門知識が深められる。
    このように、栄養学に基づいた疾病予防および健康増進に必要な専門分野の知識の獲得を目指すことにより、卒業後、学校現場で栄養や食の大切さに関心のある児童生徒を養成できる教育力を持つ教員を輩出する。
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