神戸学院大学

大学紹介

伴 ひかり

(バン ヒカリ)
所属
経済学部 経済学科
職名
教授
経済学部長 経済学研究科長

学歴・取得学位

  • 1987年3月 神戸大学経済学部卒業(経済学学士)
  • 1989年3月 神戸大学大学院経済学研究科経済学・経済政策専攻博士課程前期課程修了(経済学修士)
  • 1992年3月 神戸大学大学院経済学研究科経済学・経済政策専攻博士課程後期課程単位修得退学
  • 1996年5月 Johns Hopkins University Ph.D program 所定単位(MA)修得退学
  • 博士(経済学)[2012年3月(神戸大学)]

主な職歴

  • 1992年4月 神戸学院大学経済学部 講師
  • 1995年4月 神戸学院大学経済学部 助教授
  • 2007年4月 神戸学院大学経済学部 准教授
  • 2008年4月 神戸学院大学経済学部 教授

所属学会

環太平洋産業連関分析学会、経済社会学会、日本経済学会、日本国際経済学会

主な研究分野

貿易と環境の理論的・実証的研究(貿易自由化、付加価値貿易、環境負荷、排出量取引、炭素税、応用一般均衡分析、産業連関分析、GTAP)

主な研究課題

  • 貿易自由化が国際分業構造に与える影響
  • 貿易自由化が環境負荷に与える影響
  • 炭素税の経済および環境に与える影響
  • 国内および国際排出量取引の経済および環境に与える影響

競争的資金・科学研究費補助金

  • 基盤研究(A) 連携 東アジアの持続可能な未来に向けたエネルギー、資源、土地利用の大転換と制度改革 2016年度~2020年度
  • 基盤研究(B) 分担 中国のエネルギー・気候変動政策の実施障壁と周辺エネルギー輸出国への影響 2014年度~2016年度
  • 基盤(C) 分担 東アジア共生時代の環境経済政策―計量分析による政策評価 2011年度~2013年度
  • 基盤(C) 分担 国際的生産ネットワークに関する理論的・実証的研究 2011年度~2013年度
  • 基盤(C) 分担 東アジア共生時代の環境経済政策―モデル分析による政策評価 2008年度~2010年度
  • 基盤(B) 連携 直接投資が雇用・所得分配・産業構造に及ぼす効果の研究:日本とアジアを中心に 2001年度~2003年度

主な研究業績

  • 論文 2016年2月 「東アジアの貿易自由化と生産・貿易構造」 単著 藤川清史編著『中国経済の産業連関分析と応用一般均衡分析』法律文化社(単行本) pp.138-155
  • 論文 2015年9月 "An environmental assessment of FTA in East Asian regions by using the CGE modeling approach" 共著 S. Lee, H. Pollitt, and S. Park ed. Towards a Low-carbon, Sustainable Future in East Asia, Routledge(単行本) pp311-328
  • 論文 2015年9月 "An empirical study on the interdependency of energy consumption and CO2 emission under the international IO structure of the Asia-Pacific region" 共著 S. Lee, H. Pollitt, and S. Park ed. Towards a Low-carbon, Sustainable Future in East Asia, Routledge(単行本) pp.270-287
  • 論文 2015年8月 "Globalization of the economy and load on the global environment" 共著 S. Otsubo ed., Globalization and Development volume 1, Routledge(単行本) pp. 200-227
  • 論文 2014年9月 "Do Free Trade Agreements Encourage Decoupling in East Asia ? " 単著 神戸学院経済学論集 第46巻第1・2号,pp.1-22
  • 論文 2013年3月 "Costs and Benefits of Regional Market-Based Environmental Policy: East Asian Carbon Market" 共著 A. Mori ed., Environmental Governance for Sustainable Development: East Asian Perspectives, United Nations University(単行本) pp.257-270
  • 論文 2013年2月 "The Impact of East Asian FTAs on the Structure of Demand" 単著 T. Kinkyo, Y. Matsubayashi and S. Hamori eds., Global Linkages and Economic Rebalancing in East Asia, World Scientific(単行本) pp.65-84
  • 論文 2010年9月 「CO2国内排出量取引の経済効果」 共著 諸富・山岸編『脱炭素社会とポリシーミックス―排出量取引制度とそれを補完する政策手段の提案』日本評論社(単行本) pp.167-186
  • 論文 2010年8月 "Factor Substitution and Relative Factor Prices" 単著 Review of International Economics(学術雑誌) Volume 18, Issue 3, pp.562-573
  • 著書 2011年3月 『グローバル経済の応用一般均衡分析』 単著 晃洋書房(単行本)

地域貢献活動

  • 2017年12月18日 兵庫県立松陽高等学校 模擬授業「貿易と環境―マグロ・イルカ事件からパリ協定まで―」
  • 2017年12月18日 兵庫県立松陽高等学校 貿易と環境―マグロ・イルカ事件からパリ協定まで―

講演会実績

  • 2017年7月7日 研究集会,ウクライナ大統領付属国家行政アカデミー Economic and Environmental Impacts of Ukraine’s Free Trade Agreements -A CGE Approach-
  • 2017年7月7日 ウクライナ最高会議[国会]産業・企業家政策委員会(ローマクラブ・ウクライナ共催) Economic and Environmental Impacts of Ukraine’s Free Trade Agreements -A CGE Approach-
  • 2017年7月6日 国際学術会議「環境安全や農業生産における天然資源のバランスのとれた利用」ウクライナ国立農業科学アカデミー・アグロエコロジー・環境マネジメント研究所 An Environmental Assessment of Ukraine’s FTAs: An Integrated CGE-IO Approach
  • 2017年1月19日 「中国のエネルギー・気候変動政策と周辺エネルギー輸出国への影響に関する報告会」,独立行政法人石油天然ガス・金属鉱物資源機構(JOGMEC) 中国のパリ協定達成に伴う国内経済への影響
  • 2015年9月17日 環境経済・政策学会20周年記念シンポジウム 第3回「東アジアの持続可能な低炭素経済に向けてーエネルギーシステム、エネルギー税制、政策協調のあり方ー」 東アジアにおける自由貿易の環境・経済影響
  • 2014年6月14日 シンポジウム「東アジアのエネルギー環境政策選択―E3モデルを活用した東アジアのエネルギー・環境政策の評価と選択―」主催:東アジア環境政策研究会,共催:名古屋大学大学院国際開発研究科・名城大学経済学部 東アジア地域における自由貿易の環境・経済効果:CGE分析を用いて

講演・取材可能なテーマ

貿易と環境の応用一般均衡分析