①専門講義／研究実践科目から６単位以上（うち専門講義科目は２単位以上）修得する。 ②薬学演習Ⅰ～Ⅳを全て修得する。 ③薬学研究Ⅰ～Ⅳを全て修得する。 ④臨床薬学研修、データサイエンス、英語科学論文の構成と書き方は自由科目とする。※単位認定できるが卒業要件に算入しない科目を自由科目とします。３）授業形式講義は単独の教員、あるいは複数担当教員によるオムニバス方式とします。４）履修指導社会人学生においても、一般学生と同等に夜間及び土曜日に履修が可能であり、また、薬学研究についても、指導教員の指導のもとに、勤務先病院等の了解を得ながら、研究準備と研究調査等が可能であることから、一般学生の履修モデルと同じであると考えられます。この点を含めて、履修指導については、以下のように行います。 ①大学院に進学を希望する者は、大学ホームページから研究科教員の研究分野を確認することができます。受験前に大学院担当事務窓口に連絡し、研究科教授の中から希望する指導教員を選び、その研究内容の説明を受けた後に、指導教授を決定します。 ②履修指導は、指導教員ならびに研究科の教務担当委員の教員が行います。ａ 専門講義科目の履修は、できるだけ２年次までに修了に必要な単位数を修得し、３年次以降は薬学研究に専念できるよう指導します。研究実践科目の必修科目である研究者倫理は１年次に、薬学先端英語は１～４年次の間に修得します。その他の選択科目は１～４年次の間に修得します。ｂ 薬学演習ならびに薬学研究は、原則として１～４年次の学年ごとに配当された単位を修得します。ｃ 科目の担当責任教員は、学期ごとに学生の理解度や学修進行状況を一定の評価基準に基づいて評価し、成績を教務センターに提出します。成績は、教務センターより学生に通知されます。５）研究指導薬学研究における指導教員は、学生の入学が確定した後に、研究科委員会において決定します。副指導教員１名は、薬学研究科専任教員の中から、指導教員の推薦と候補者の内諾のもとで研究科委員会が決定します。薬学研究における研究課題は、入学時に指導教員の指導のもとに決定します。指導教員は、研究課題に沿った研究標準修業年限は４年です。しかし、職業を有している方、または育児、長期介護等の事情により、標準修業年限（４年）での教育課程の履修が困難な方を対象として、標準修Kobe Gakuin University Graduate Schoolに必要な指導を行い、博士論文作成の指導を行います。副指導教員は、指導教員の要請に基づいて学生に必要な研究指導を行います。学生は、１年次前期に研究課題に関係する文献調査を行い、指導教員の指導のもとに具体的な研究計画を立案し（薬学研究Ⅰ）、研究科が定期的に開催する研究発表会で発表します（薬学演習Ⅰ）。学生は、各学年１年に１回、研究の進捗状況を研究発表会で報告し、指導教員以外の研究科教員からも適切な研究アドバイスを受ける機会を持ちます（薬学演習Ⅰ～Ⅲ）。学生は、４年次前期までに研究課題に関する文献研究、実験、調査研究等を実施し、それらデータをまとめます（薬学研究Ⅰ～Ⅳ）。指導教員は、学生の研究進捗状況を把握したうえで、学会・研究会等での発表を奨励し、発表に必要な準備について指導を行います（薬学演習Ⅰ～Ⅲ）。指導教員が学術雑誌への発表が可能なレベルであると判断した場合は、学生による研究論文執筆と投稿を指導します。指導教員は、学生の研究進捗状況にあわせて、博士論文の作成の指導を行い、４年次後期の学位論文提出、口頭発表、ならびに口頭試験に向けた準備を指導します（薬学演習Ⅳ、薬学研究Ⅳ）。６）修了要件本研究科に４年以上在学し、所定の単位を取得し、且つ必要な研究指導を受けたうえで博士論文の審査と口頭試験に合格することを修了要件とします。７）薬学研究科学位論文審査基準神戸学院大学大学院薬学研究科は、同大学院学則、同大学院薬学研究科規則、薬学研究科博士学位取扱内規及び大学院のディプロマ・ポリシーに基づき、学位論文を以下の基準により総合的に評価します。学位審査に当たっては、公開による口頭発表会を開催し、複数の審査委員（主査１名、副査２名以上。主査は課程博士については指導教員以外の教授、論文博士については紹介教員（研究科の教授又は准教授）以外の教授とする。）による論文審査を行い、それらの結果を受けて薬学研究科委員会において最終審査を行います。内容については、課程博士にあっては原著論文（筆頭著者）として審査制度のある学術雑誌に英文で公表（掲載受理を含む）されているものを１編以上、論文博士にあっては原著論文として審査制度のある学術論文誌に英文で公表（掲載受理を含む）されているものを３編以上（うち筆頭著者として２編以上を含む）とします。博士論文は専門分野における新規性、独自性を重視し、論文審査に当たっては、研究者として自立的に研究を立案し、遂行できる能力が備わっていることを考慮し評価を行います。業年限を超えて計画的に履修し、最長８年まで教育課程を修了する長期履修制度を設けています。 長期履修制度447
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